屋根職人 · 見積書・請求書
屋根職人のための見積書ソフト
屋根の修理、リフォーム、断熱工事。詳しい見積書と添付写真、そしてオンライン署名で、工事前のお客様に安心を届けます。
屋根工事の見積書サンプル
| 作業内容 | 数量 | 単価（税抜） | 合計（税抜） |
|---|---|---|---|
| 足場・現場の安全対策 | 1 一式 | €650.00 | €650.00 |
| 既存瓦・瓦桟の撤去 | 80 m² | €14.00 | €1,120.00 |
| 新しい粘土瓦の施工 | 80 m² | €62.00 | €4,960.00 |
| 板金工事：雨どい・竪どい | 18 m | €45.00 | €810.00 |
付加価値税 10%：€754.00
合計（税込）：€8,294.00
参考例です。価格や付加価値税率は、地域・仕入先・現場によって異なります。
屋根工事の見積書を上手に作るには
屋根の見積もりは実測値から始めましょう。屋根面積は平方メートル、雨どいと竪どいの長さはメートル、さらに棟とけらばの長さも測ります。項目ははっきり分けて記載します。足場と現場の安全対策、既存瓦の撤去と処分、瓦桟、屋根下葺き材、新しい瓦の施工、板金工事です。各行には数量と単価を記載し、材料費と人件費を区別しましょう。必要に応じて出張費、廃材コンテナ、機材レンタル費も加えます。最後に、撤去時に傷んだ垂木が見つかるといった屋根工事によくある不測の事態を記載し、その場合は追加見積書で対応することを明記しておきましょう。
フランスでは、屋根工事は10年保証保険（assurance décennale）の対象です。見積書と請求書には、保険会社名と契約の適用地域を記載してください。フランスのVAT（TVA）は、竣工から2年以上経過した住宅の改善・メンテナンス工事には原則として10%が適用されます。屋根の断熱工事の一部は、条件により5.5%の対象となる場合があります。それ以外は20%です。免税制度を利用しているフランスのマイクロアントレプレナー（micro-entrepreneur）の場合は、「TVA non applicable, art. 293 B du CGI」と記載します。工事前の屋根の状態を写真に残しておけば、現状確認の記録になります。
Ecomelyなら、AIアシスタントのZélyに現場の内容を伝えるだけで、見積書の下書きを作成してくれます。送信前に面積、価格、VAT税率を確認しましょう。お客様は見積書を受け取り、追加の打ち合わせなしでオンライン署名できます。屋根工事が終われば、署名済みの見積書をワンクリックで請求書に変換。入力し直す必要はありません。お客様はカードで支払え、未払いの請求書には自動リマインドが対応します。お客様ごとに見積書と請求書が一か所にまとまるので、過去の現場を探したり、メンテナンスの見積書を作ったりするのも簡単です。
Ecomelyが屋根職人のためにできること
- 登録済みの作業内容と価格を使って、スマホから見積書を作成。
- お客さまはリンクを開くだけでオンライン署名。
- ワンクリックで見積書を請求書に変換。カード決済とリマインドにも対応。
- 顧客、書類、メールをひとつの場所にまとめて管理。
職種の専門用語
- 瓦桟（liteaunage）
- 瓦を載せるための水平に渡した細い木材。
- 屋根下葺き材（écran sous-toiture）
- 断熱材を湿気から守る防水シート。
- 板金（zinguerie）
- 亜鉛やアルミ製の雨どい、竪どい、水切り。
- 棟（faîtage）
- 屋根の頂部のライン。専用の瓦で覆われる。
よくある質問
ちょっとした雨漏り修理でも見積書は必要ですか？
フランスでは、建物の緊急対応・修理・メンテナンス工事は、税込150 €を超える場合に見積書が義務付けられています。それ以下の金額でも、書面の見積書をおすすめします。作業内容が明確になり、誤解を防げるうえ、作業前にお客様にオンラインで署名してもらえます。
個人宅の屋根改修には、どのVAT税率を適用すればよいですか？
フランスでは、竣工から2年以上経過した住宅で、改善またはメンテナンスに該当する工事であれば、一般的に10%が適用されます。断熱工事の一部は、条件により5.5%の対象となる場合があります。それ以外は標準税率の20%です。適用した税率は必ず見積書に記載しましょう。
撤去中に腐った垂木が見つかったら、どうすればよいですか？
お客様に連絡して写真を見せ、予定外の工事について追加見積書を作成しましょう。着手する前に承諾を得てください。Ecomelyなら、お客様はこの追加見積書にオンラインで署名できるので、工事を長く止めずに済み、承諾の記録もはっきり残ります。
10年保証保険は書類にどう記載すればよいですか？
見積書と請求書に、保険会社名と契約の適用地域を記載してください。いちばん簡単なのは、ビジネス設定にこれらの情報を一度登録しておくこと。すべての書類に自動で表示されます。保険会社を変更した場合は、忘れずに更新しましょう。
このページで紹介している規則（付加価値税、見積書の記載事項、保険）は、フランスの規則です。